2018年08月17日 by 重松マンション管理士事務所所長・マンション管理士 重松秀士
デメリット
注意点
*1:「建築確認」とは、建築基準法に基づき、建築物などの建築計画が建築基準法令や建築基準関係規定に適合しているかどうかを着工前に審査する行政行為(Wikipedia)
エレベーターには、巻上モーターの回転速度を制御してかこ?を昇降させる「ローフ?式」と、油圧シ?ャッキの圧力て?かこ?を昇降させる「油圧式」の2種類があります(後述「2.ロープ式と油圧式」参照)。最近では、省エネや廃油処理その他機能上の問題から、新規の乗用エレベーターに油圧式を採用するメーカーはなくなりました(特殊仕様や重量運搬用など一部例外を除く)。
大手エレベーターメーカーで油圧式のエレベーターをリニューアルする場合は、「全撤去リニューアル」もしくは「準撤去リニューアル」が原則となります(メーカーによっては、油圧式からロープ式への部分的リニューアルは可能)。
油圧式エレベーターのリニューアルとなった場合、前表のように工事期間が長くなり、エレベーターが使えない期間も長くなります。1基しかない、逆に複数台あり改修費用捻出が困難、旧機器の撤去等で振動騒音が心配などと、頭を悩ます管理組合様が今後増えることも考えられます。
しかし、一部の独立系メーカーでは、油圧式エレベーターを、油圧式のままリニューアルする工法も開発しています。
「油圧式制御リニューアル」とも呼ばれていますが、主に制御盤、電動機、バルブ、ポンプなどの主要機器を更新し、その他は再利用する工法です。大手エレベーターメーカーからの部品供給停止はこれら主要機器のみが対象であり、その他の油圧ジャッキやかご本体までは経年対象ではないことから、工期や費用面で採用される管理組合様も増えているようです。
構造や電動機の容量などは変わらないため、スピードアップや省エネその他機能面の向上は期待できませんが、限られた予算かつ短工期でより長く延命させる手法としては検討する価値がありそうです。
ちなみに、ご利用のメーカーや機種によって、油圧式制御リニューアルが出来ない場合もあるようですので、見積取得の際には現場調査を依頼されることをオススメいたします。
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次回は、実際に「?制御リニューアル」を行った事例と、エレベーターリニューアル(交換)検討時に知っておくと良いポイントをご紹介いたします。
管理組合主導でエレベーターリニューアルを実施するなら、ある程度の知識は必要です。
そこで、今回から2回に分けて、エレベーターのリニューアルを行う上でよく話題になる、検討が必要になる部分を中心に、幾つかご紹介していきます。
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